2026年9月5日（土）、東京大学本郷キャンパスでハイブリッド（オンライン併用）開催された「情報社会学会2026年度年次研究発表大会」のWork In Progress部門において、亀井ゼミが「地域PBLにおけるエフェクチュエーションの実践−NEXT産業創造プログラムの事例分析−」と題する研究発表をオンラインで行いました。

地域経営学部の演習科目「地域経営研究Ⅲ」（担当：亀井省吾教授）に所属する地域経営学科3回生10名は、論文の第一筆者である同教授の指導のもと、株式会社エスティナ（東京都新宿区）の協力を得て、インタビュー等を通じた実証研究に取り組み、その成果を発表しました。発表論文は、情報社会学会ホームページの「2026年度WIP論文集」（pp.9-12）https://infosocio.org/archives/wipyear/wip2026にて公開されています。

学生のコメント

• NEXT産業創造プログラムでのPBLをきっかけに、1年以上にわたりエフェクチュエーション理論を研究し、論文執筆から学会発表まで取り組みました。メンバーそれぞれの視点や強みを生かし、一つの成果をつくり上げられたことに大きな達成感を得ました。（地域経営学部3年生 妹尾 隆玖さん 𠮷田空汰さん 坂東維月さん）
• 本研究を通して、起業家の意思決定と地域PBLとの関連性への理解を深めることができました。また、論文執筆や発表練習を重ね、メンバー全員で学会という大きな舞台に挑戦できたことを誇りに思います。（地域経営学部3年生 角田陽菜さん 髙見まゆりさん 真嶋優妃さん 湯浅脩子さん）
• 論文作成や学会発表を通して、地域PBLがエフェクチュエーションを実践する制度的環境となること、地域イノベーション政策にも接続される基盤となっていたことなど、多くの学びがありました。今回の学びを今後のさまざまな活動にも活かしていきたいと思います。（地域経営学部3年生 伊藤群晴さん 石田向さん 畠山瑛成さん）

情報社会学会とは

ポスト産業社会としての情報社会のあり方や問題点を学際的に研究する「情報社会学」の確立をめざして設立された日本学術会議協力学術研究団体。各界の連携を通じて、学際的でグローバルな調査・研究を行い、その成果を学術論文や政策提言として広く公表することを目的としています。