鄭年皓　教授

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鄭年皓　教授

ジョンニョンホ

専門分野: 経営科学、経営管理論
主な担当科目: 経営組織論、人的資源管理論、経営工学概論、データマーケティング

最終学歴	明治大学大学院商学研究科博士後期課程
学位	博士（商学）明治大学

自己紹介	韓国で大学を卒業し、大学院から日本へ留学しました。大学院を修了してからは、明治大学・山梨学院大学・愛知淑徳大学等で教鞭をとり、現在に至っています。日本出身ではありませんが、福知山を第二の故郷として考え、人財育成と地域活性化に微力でありながら貢献していきたいと思います。

座右の銘: 日々新又日新（ひびにあらたにして、またひにあらたなり）

研究のキーワード	経営組織、人的資源管理、コミュニケーション・ネットワーク、情報理論、SCM（Supply Chain Management）、経営品質、新製品開発、技術経営、地域活性化
研究の概要	既存の商学・経営学の研究領域に対して、経営組織論と人的資源管理論を基礎とし、文理融合のアプローチにより、多様なテーマに挑戦し研究活動を展開しています。商学・経営学の領域で蓄積されてきた研究成果と、隣接学問の研究成果を学際的に融合し、学問領域の壁を越えるネットワーキングと文理融合のアプローチにより、複雑でかつ曖昧な社会現象に対する新たな理論構築をめざしています。
研究テーマ	新製品開発とその組織組織活性化組織におけるコミュニケーション・ネットワーク技術革新と組織変革を中心としたイノベーションモノづくりとSCM（Supply Chain Management）を中心とした組織間関係経営情報学的ネットワーク

所属学会	日本経営システム学会（理事・学生表彰委員会副委員長）、日本経営工学会、日本経営倫理学会、工業経営研究学会、経営行動研究学会
主な著書・論文等	＜著書＞企業のサステナビリティ戦略とビジネス・クォリティ（明治大学社会科学研究所編、分担執筆、2017 同文館出版）経営情報のネットワーキング戦略と情報管理（山下洋史・金子勝一・村山賢哉編、分担執筆、2015 同文館出版）バランシングの経営管理・経営戦略と生産システム（山下洋史との共編、2014 文真堂）　経営システム学への招待（日本経営システム学会編、分担執筆、2011 日本評論社）経営品質科学の研究（明治大学経営品質科学研究所編、分担執筆、2011 中央経済社）日本企業のヒューマン・リソース・マネジメント（山下洋史編、分担執筆、2011 中央経済情報出版）日本人の心理・行動モデルと日本企業のクォリティ（共著、2010 白桃書房）＜論文＞栗原剛・鄭年皓・山下洋史（2017）「在庫低減と品目別負荷平準化の多目的調和モデル」『日本経営システム学会誌』Vol.33、No.1、pp. 9－16 鄭年皓・松丸正延（2013）「A study on the information sharing in supply chain network based on information entropy」『Journal of Japan Industrial Management Association』Vol.64、No.2、pp. 317－324 鄭年皓・山下洋史（2012）「ファイナンシャル・ゲートキーパーの役割と金融工学」『明大商学論叢』Vol.95、No.1、pp.17-28 鄭年皓・山下洋史（2012）「社会における多様なゲートキーパーの存在と負の側面（再考）」『日本経営倫理学会誌』第19号、pp.27-35 山下洋史・鄭年皓・山本昌弘（2011）「バブル期の財務データを用いた一因子二段階情報路モデル」『明大商学論叢』Vol.94、No.1、pp.1-18 山下遥・鄭年皓・金子勝一（2011）「ゲートキーパーに焦点を当てたコミュニケーション・ネットワークの分析モデル」『日本経営システム学会誌』Vol.28、No.1、pp. 9－14 鄭年皓・村山賢哉・Wassim Munif（2010）「Management Strategy and Decision Makings in B to B e-Marketplace」『明大商学論叢』Vol.92、special edition、pp.123-132 山下洋史・鄭年皓（2010）「資源循環における領域推移の分析モデル」『明大商学論叢』Vol.92、No.4、pp.25-39 鄭年皓・山下洋史（2010）「韓国の非正規労働者問題におけるインターンシップの「負の側面」」『日本経営倫理学会』誌第17号、pp.181-188 鄭年皓・金子勝一（2009）「コミュニケーション・ネットワークにおける定常分布ベクトルと固有値解」『経営情報学論集』第15号、pp.39-47 鄭年皓（2009）「情報共有・知識共有に基づく新製品開発組織に関する工業経営的研究」明治大学2008年度博士（商学）学位論文，pp.1-133 鄭年皓（2008）「組織における合意形成の協力解・妥協解・泣き寝入り解」『日本経営システム学会誌』Vol.24、No.2、pp.59-64 鄭年皓（2007）「新製品開発組織のメンバーの活性化」『『明大商学論叢』Vol.90、No.1、pp.73-85 鄭年皓・山下洋史（2007）「同僚間相互評定・自己評定と上司による評定との差異に注目した評定傾向分析モデル」『2007年度経営行動研究年報』 pp.73-77　　その他，多数
社会活動	日本経営システム学会常任理事（2011年5月～2017年5月）日本経営システム学会総務委員会副委員長（2015年5月～2017年5月）日本経営システム学会理事（2017年5月～現在）日本経営システム学会学生表彰委員会副委員長（2017年5月～現在）

所属学会

日本経営システム学会（理事・学生表彰委員会副委員長）、日本経営工学会、日本経営倫理学会、工業経営研究学会、経営行動研究学会

主な著書・
論文等

＜著書＞

企業のサステナビリティ戦略とビジネス・クォリティ（明治大学社会科学研究所編、分担執筆、2017 同文館出版）
経営情報のネットワーキング戦略と情報管理（山下洋史・金子勝一・村山賢哉編、分担執筆、2015 同文館出版）
バランシングの経営管理・経営戦略と生産システム（山下洋史との共編、2014 文真堂）　
経営システム学への招待（日本経営システム学会編、分担執筆、2011 日本評論社）
経営品質科学の研究（明治大学経営品質科学研究所編、分担執筆、2011 中央経済社）
日本企業のヒューマン・リソース・マネジメント（山下洋史編、分担執筆、2011 中央経済情報出版）
日本人の心理・行動モデルと日本企業のクォリティ（共著、2010 白桃書房）

＜論文＞

栗原剛・鄭年皓・山下洋史（2017）「在庫低減と品目別負荷平準化の多目的調和モデル」『日本経営システム学会誌』Vol.33、No.1、pp. 9－16
鄭年皓・松丸正延（2013）「A study on the information sharing in supply chain network based on information entropy」『Journal of Japan Industrial Management Association』Vol.64、No.2、pp. 317－324
鄭年皓・山下洋史（2012）「ファイナンシャル・ゲートキーパーの役割と金融工学」『明大商学論叢』Vol.95、No.1、pp.17-28
鄭年皓・山下洋史（2012）「社会における多様なゲートキーパーの存在と負の側面（再考）」『日本経営倫理学会誌』第19号、pp.27-35
山下洋史・鄭年皓・山本昌弘（2011）「バブル期の財務データを用いた一因子二段階情報路モデル」『明大商学論叢』Vol.94、No.1、pp.1-18
山下遥・鄭年皓・金子勝一（2011）「ゲートキーパーに焦点を当てたコミュニケーション・ネットワークの分析モデル」『日本経営システム学会誌』Vol.28、No.1、pp. 9－14
鄭年皓・村山賢哉・Wassim Munif（2010）「Management Strategy and Decision Makings in B to B e-Marketplace」『明大商学論叢』Vol.92、special edition、pp.123-132
山下洋史・鄭年皓（2010）「資源循環における領域推移の分析モデル」『明大商学論叢』Vol.92、No.4、pp.25-39
鄭年皓・山下洋史（2010）「韓国の非正規労働者問題におけるインターンシップの「負の側面」」『日本経営倫理学会』誌第17号、pp.181-188
鄭年皓・金子勝一（2009）「コミュニケーション・ネットワークにおける定常分布ベクトルと固有値解」『経営情報学論集』第15号、pp.39-47
鄭年皓（2009）「情報共有・知識共有に基づく新製品開発組織に関する工業経営的研究」明治大学2008年度博士（商学）学位論文，pp.1-133
鄭年皓（2008）「組織における合意形成の協力解・妥協解・泣き寝入り解」『日本経営システム学会誌』Vol.24、No.2、pp.59-64
鄭年皓（2007）「新製品開発組織のメンバーの活性化」『『明大商学論叢』Vol.90、No.1、pp.73-85
鄭年皓・山下洋史（2007）「同僚間相互評定・自己評定と上司による評定との差異に注目した評定傾向分析モデル」『2007年度経営行動研究年報』 pp.73-77　　その他，多数

社会活動

日本経営システム学会常任理事（2011年5月～2017年5月）
日本経営システム学会総務委員会副委員長（2015年5月～2017年5月）
日本経営システム学会理事（2017年5月～現在）
日本経営システム学会学生表彰委員会副委員長（2017年5月～現在）

町づくり・商店街の活性化・観光振興・環境問題・公共交通等、地域の総合的な課題に挑戦する地域の「組織人」の育成と「知のネットワーキング」

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